純資産額が少ない投資信託に潜む3つのリスク

投資信託

皆さんは、投資信託を選ぶ際に純資産額を見てますでしょうか?

私が投資を学んだ当初は、ほとんど見ずに選んでおりました…(笑)

意外と知らない人も多いかと思いますので、基本情報として抑えておいていただくと良いかと思います。

ぜひご覧ください。

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そもそも純資産額とは?

投資信託の純資産額とは、その投資信託が保有している資産額のことを表しており、以下の数字で計算されます。

総資産額=1口辺りの基準価格✕総口数

株式会社でいうとことろ、時価総額となりますね。

例えば、基準価格が15,000円の投資信託が100億口あった場合は、15,000円÷10,000✕100億口ですので、総資産額は150億円となります。

反対に、基準価格が20,000円の投資信託の総資産が300億円出会った場合は、300億円÷20,000円÷10,000ですので、総口数は150億口となります。

またこの総資産額が下がったということは、基準価格が下がったか、総口数が下がった(=投資家が投資信託を解約した)ということになり、

総資産額が上がったということは、基準価格が上がったか、総口数が上がった(=投資家が投資信託に加入した)ということになります。

純資産額が少ないことによる3つのリスク

繰上償還のリスク

先ずは繰上償還のリスクが高くなることです。

一般的に投資信託は、総口数が30億口以下になると繰上償還となります。

繰上償還となると、投資家がいくら投資を継続したくても、一度解約することとなり、継続的に投資ができなくなります。

もちろんこのタイミングで利益がある場合は課税になりますので、投資家にとっては不利益となります。

総口数が30億口以下とは、基準価格が10,000円なら総資産額が30億円、基準価格が20,000円なら総資産額が60億円の時です。

安全策を取るのであれば、総資産額が100億円以下の投資信託への投資は避けた方が良いでしょう。

経費率が高くなるリスク

次に経費率が高くなるリスクがあります。

信託報酬等の費用は純資産額に対する割合で規定されておりますが、一方で運用報告書の作成・会計監査などの費用は純資産額に関わらず定額で発生するものです。

そのため、純資産額が少ない投資信託は、運用報告書に記載される最終的な費用の割合が多くなることが懸念されます。

分散の取れた投資ができないリスク

最後に、分散の取れた投資ができないリスクがあります。

これは、主にアクティブファンドの場合に発生します。

インデックスファンドであれば、マザーファンドや海外ETFへの投資を行っていることが多いため、極端な話私達個人投資家と同じように、少額での分散投資が可能です。
※ファンド・オブ・ファンズ形式と呼びます。

一方で、総資産から直接株式や債券を購入しているようなファンドの場合、分散が取れた投資ができなくなる可能性があります。

株式であれば少額からでも購入できる銘柄も多いですが、債券などはかなりまとまった資金が必要になることが多く、分散の取れた運用ができない可能性が出てきます。

分散の取れない投資信託だった場合、そもそも個人で現物の株式や債券を検討した方が手数料も払わずに済むため、その投資信託の存在意義は薄いかと思います。

このように、投資信託の運用先にも左右されますが、総資産額が少ないと分散の取れた投資ができないリスクがあります。

まとめ

このように、純資産額が少ない投資信託であると、

・繰上償還のリスク
・経費率が高くなるリスク
・分散の取れた投資ができないリスク

があります。

少なくとも100億円以上の総資産があるファンドを選ばれるのが良いでしょう。

また人気のインデックスファンドであれば、ほとんどのファンドは総資産額がかなり確保されておりますので、上記のリスクの心配は少なくなるかと思います。

インデックスファンドを購入する場合は、手数料が安くクレジットカードでもポイントが貯まるSBI証券もしくは楽天証券がオススメです。
※私はSBI証券を開いております。

それぞれ以下のリンクから口座開設が可能です。

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最後に

いかがでしたしょうか?

意外と総資産額を考慮せずに投資信託を選んでいる方も多いのではないでしょうか?

その他色々は知識をブログでご紹介していきます。
個別のご相談等は、Twitterまでご連絡いただけますと幸いです。

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